ZEH住宅の認定は太陽光なしでも可能？詳しい基準を解説

優れた環境性能をもとに充実の補助金が受けられるZEH住宅ですが、「太陽光発電設備はいらない」と考える方もいるでしょう。

では、ほかのすべての基準を満たしていても、太陽光発電設備がなければZEH住宅に該当しないのでしょうか。

太陽光なしでもZEH住宅に認定されるのか、補助金はどうなるのかなどを解説します。

省エネ性能の高いZEH住宅を建てたい！

ZEH（ゼッチ）住宅は高断熱や高効率な省エネ設備を備えた年間の一次エネルギー消費量を正味ゼロ（またはマイナス）にした住宅のこと。日常の電気代の大幅な削減や災害時の蓄電利用など様々なメリットがあります。これからの住宅のスタンダートともいえるZEH住宅を実現するためにまずは、カタログの一括請求からスタートしてみませんか？

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ZEH住宅とは？補助金や基準を解説

まずはZEH住宅の基準を解説します。

通常より建築コストがかかるZEH住宅は、ぜひとも補助金を利用したいところ。

もらえる補助金の基準がどのようになっているのかも紹介するので参考にしてください。

ZEH住宅とは？

ZEH住宅は、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で、意味はエネルギー収支をゼロ以下にする家のことです。

家全体の断熱性を高めつつ、太陽光などの再生可能エネルギーを利用して年間の電気代が0円以下になることを目指す住宅です。

わかりやすくいうと、ZEH住宅とは高性能な省エネ住宅です。

ZEH住宅の補助金とは？

ZEH住宅を建てるためには、高性能な断熱材や窓を採用したり、太陽光発電設備の導入が推奨されたりと建築コストがかかります。

ZEH住宅は通常の住宅と比べて費用面のハードルが高いものの、国や地方自治体にとって、より多くの住宅がZEH基準を満たすことが目標です。

そのため、国や地方自治体はさまざまな補助金制度を打ち出し、ZEH住宅の普及を目指しています。

太陽光発電なしの要望も増加中！

ZEH住宅でも推奨される太陽光発電設備は、電気代を少なく抑えるだけでなく、余剰分を売って収入にできることも魅力です。

しかし、売電価格は下降傾向にあり、都市部や多雪地域では十分な日照時間の確保が難しいなどの状況もあり、太陽光発電設備の導入に消極的な場合も少なくありません。

「ZEH基準相当の断熱性能は魅力的でも太陽光発電設備はいらない」と考える方が増えています。

太陽光必須？なしでもZEH住宅の認定は可能？

基本的にZEH住宅の認定には太陽光発電設備などの再生可能エネルギーを利用する発電システムの設置が必要です。

しかし、前述のとおり日照時間が少ないなどの理由から環境によっては太陽光発電設備を設置する効果が低く、必ずしも期待する効果が得られるとは限りません。

そのため、太陽光発電設備を設置しなくてもZEH認定を受け、区分に応じた補助金を受けられる制度が用意されています。

ZEHの3区分とは？太陽光なしでOKなのはどれ？グレード別に解説

省エネ性能のグレードによって、ZEHは3つに区分されます。

• ZEH
• Nearly ZEH
• ZEH Oriented

このうちZEH Orientedは、太陽光発電設備を設置しなくても認定を受けられる可能性があるグレードです。

『ZEH』(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)

ZEHは強化外皮基準を満たした高断熱化、省エネかつ再生可能エネルギーを導入して年間のエネルギー消費量がゼロ未満になることを目指す基準です。

住宅の断熱性能を高めることで冷暖房で消費するエネルギーを削減し、太陽光などの自然エネルギーによる発電量が消費量を上回ることを目指しています。

Nearly ZEH(ニアリー・ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)

Nearly ZEHは、ZEHに近い水準の高断熱、省エネ性能がありつつも創エネ性能が低い場合の区分です。

例えば都市部の狭小地で日当たりが悪い、多雪地域で日射量が少ないなどの理由で十分な太陽光発電量を約束できない場合に適用されます。

ZEHはエネルギー消費量に対して発電量を上回ることを目指すものですが、Nearly ZEHは、ゼロに近づけることを目指す住宅です。

ZEH Oriented (ゼッチ・オリエンテッド)

ZEH Orientedは、東京23区などの都市部の狭小地および多雪地域の物理的な理由で十分な太陽光発電量を確保できない場合に適用される区分です。

ZEH住宅は創エネによる消費エネルギーの相殺が大きなテーマですが、物理的に難しい場合に創エネ設備なしでもZEH認定を受けられます。

対象となるのは以下の住宅で、ZEH同様に一次エネルギー消費量削減率20％などの基準は同じです。

都市部狭小地の場合

都市部狭小地とは、北側斜線制限の対象かつ敷地面積85平方メートル未満(約25坪)の土地を指します。

断熱性能や一次エネルギー消費量削減率20％などのZEH基準を満たす平屋以外の住宅がZEH Orientedの対象です。

上記の条件を満たせば、太陽光発電設備なしでもZEH認定を受けられる可能性があります。

多雪地域の場合

多雪地域とは、建築基準法により特定行政庁により定められた垂直積雪量1メートル以上の地域です。

多雪地域に該当する場合は、断熱性能や省エネ性能を満たしていれば創エネ設備なしでも認定を受けられる可能性があります。

東京都内なら「東京ゼロエミ住宅」も検討

東京都内で一戸建てを購入する場合は「東京ゼロエミ住宅」制度を利用するのも選択肢の一つです。

ZEH Oriented同様に太陽光発電設備などの創エネシステムの導入が必須条件ではないため、以下の条件を満たしていれば補助金の対象となる可能性があります。

• 国土交通省が定める省エネ基準から窓を中心に強化した住宅(30万円)
• ZEH相当の性能(50万円)
• 北海道で求められる性能(210万円)

さらに太陽光発電設備、蓄電池、V2Hなどを導入する場合は、さらに多くの補助金が受けられるのも魅力です。

まとめ：太陽光なしのZEH住宅はメリットデメリットも考えて

太陽光発電設備なしでZEH住宅認定を受ける場合、初期費用を抑えられるのが大きなメリット。

ただ一方で受けられる補助金も安くなるため、総合的にみてどちらが良いのか検討する必要があります。

メリット、デメリットそれぞれをよく理解したうえで判断してくださいね。