注文住宅を建てるなら年収はいくら必要？購入できる家・ローンの解説

注文住宅を建てる際、年収に対してどのように購入予算を組もうか悩みますよね。

「理想の家を建てるにはどのぐらいの年収が必要？」「みんなはどのぐらいの年収で注文住宅を購入したの？」と気になることはたくさんあるでしょう。

無理して住宅ローンを組むと、将来的に家計を圧迫するかもしれません。

そこで、注文住宅を建てる際の年収目安や年収に対する住宅費用の目安などをご紹介します。

無理のない返済計画を立てるための返済負担率も説明しているので、住宅ローンを組んで注文住宅を購入予定の方は、ぜひ参考にしてください。

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注文住宅を建てるための年収の目安

注文住宅を建てるための年収の目安を、2021年度フラット35利用者調査の結果からご紹介します。

調査によると、住宅ローンのフラット35利用者のなかで、注文住宅を建てた世帯の平均年収は602万円でした。

世帯年収別に見ると、年収400～600万円が全体の40.1%と最多です。

次いで年収400万円未満の世帯が22.2%を占めており、全体の80％以上が年収800万円以下とわかります。

以上から、年収400万円が注文住宅を建てる目安の一つと考えられますね。

※出典：2021年度フラット35利用者調査│住宅金融支援機構

注文住宅を建てるためにかかる費用

2021年度フラット35利用者調査によると、注文住宅を建てるためにかかった費用の平均は3,572万円です。

さらに、土地付きで注文住宅を購入した場合の費用平均は、4,455万円でした。

注文住宅を建てるためにかかる費用のなかには、土地購入費や建築費用だけでなく、登記などの諸手続き費用も含まれています。

※出典：2021年度フラット35利用者調査│住宅金融支援機構

年収の何倍の家が建てられる？

2021年度フラット35利用者調査によると、注文住宅の費用の年収倍率は下記のとおりでした。

• 注文住宅：6.8倍
• 土地付き注文住宅：7.5倍

過去10年のデータを見ると、年収倍率は上昇傾向です。

ただし、年収倍率6.8倍や7.5倍の数値は、家計状況によっては返済負担が大きすぎる可能性もあります。

また、フラット35は全期間固定金利型の住宅ローンであり、その他のタイプの住宅ローンを借りているご家庭を含めると平均とはいえません。

住宅ローンを借り入れる際は、年収倍率よりも返済負担率のほうが重要です。

返済負担率とは年収に占める年間返済額の割合で、住宅ローンの審査で金融機関がチェックするポイントの一つです。

※出典：2021年度フラット35利用者調査│住宅金融支援機構

無理なく返済できる住宅ローンの返済負担率

返済負担率が高すぎると、年収に占める住宅ローンの割合が大きくなり、家計を圧迫する恐れがあります。

無理なく返済を続けていくために、返済負担率の目安を知っておくことが大切です。

返済負担率は、「年間のローン返済額÷年収×100」で計算できます。

住宅ローン利用者の実態調査(2022年4月調査)によると、注文住宅と土地付き注文住宅のどちらも住宅ローンの金利タイプは、70%以上が変動型です。

固定期間選択型や全期間固定型も含め、いずれの金利タイプでも返済負担率15％超え20%以内が最多でした。

つまり、年収の5～6倍の住宅ローンを組んでいることがわかります。

※出典：住宅ローン利用者の実態調査【住宅ローン利用者調査（2022年4月調査）】│住宅金融支援機構

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【年収別】借りられる住宅ローンの目安

年収別の借りられる住宅ローンの目安は、表のとおりです。

【前提条件】

• 返済方法：元利均等
• 当初金利：1％
• 返済期間：35年
• 返済負担率：15％・20％
• 連帯債務者：なし

※住宅保証機構株式会社の住宅ローンシミュレーションにて算出

表のように、返済負担率が5%異なるだけで、借入可能額に数百万円の差があります。

35年かけて返済する場合の毎月の返済額を概算すると、年収600万円で返済負担率が15%の場合は月々約6万3,000円の返済です。

一方で、返済負担率が20%の場合は月々約8万4,000円の返済となります。

実際の金利を当てはめると返済額の詳細を確認できるため、借入予定の金融機関から提示される金利を参考にして計算してみると良いでしょう。

住宅ローン利用時の注意点

住宅ローンは高額な金額を借り入れて、長い期間をかけて返済していくため、利用前に注意事項をしっかりと把握しておくことが大切です。

4つの注意点を具体的に確認していきましょう。

住宅ローンについて勉強しておく

住宅ローンを借り入れる際、ハウスメーカーや工務店、金融機関の方が相談に乗ってくれたり、提案してくれたりします。

ただし、各業者が利用者目線で提案してくれるとは限りません。

住宅ローンにはさまざまな種類があり、それぞれ適用される金利が異なります。

専門知識を持つ方なので安心できるかもしれませんが、言われるがまま申し込むのではなく、ある程度ご自身で勉強して判断できるようにしておくことが大切です。

住宅ローンを利用するための諸費用がかかる

住宅ローンを利用するには、下記のような諸費用が発生します。

• 印紙税
• 登録免許税
• 融資手数料
• 火災保険料
• 地震保険料
• 団体信用生命保険料
• 司法書士報酬

諸費用の名称は金融機関によって異なるケースがあります。

費用の種類によっては、すでに金利に上乗せされているケースもあり、その場合はあらためて支払う必要はありませんが、上記の費用がかかることを頭に入れておきましょう。

諸費用のローン利用は慎重に

住宅ローンの諸費用は、住宅ローンに上乗せされている、もしくは別途諸費用ローンなどが利用できるケースがあります。

ただし、総返済額が増えると、毎月の返済負担も重くなります。

家族が生活していくには住宅ローンの返済以外にも、子どもの進学費用や病気の治療費などさまざまな場面でお金がかかります。

そのため、住宅ローンをギリギリで返済できそうな状況で借りる場合は特に注意しましょう。

必ずしも低金利が良いわけではない

現在は住宅ローンを借りている方の多くが、借入金利水準が1%台と低金利だとしても、変動型の住宅ローンは将来的に金利が高くなる可能性があります。

したがって、資金に余裕があって借入期間が短く、借入額が少ない方なら変動金利の恩恵を受けられるでしょう。

ただし、現在は低金利であり、今後大幅に金利が下がるとは考えにくいため、固定金利を選択するのが妥当です。

金利タイプの違いを理解したうえで、正しい選択をしましょう。

まとめ

注文住宅を建てた世帯の平均年収は602万円です。

住宅ローンを利用する際は、年収に対して借りられるだけ全額借りるのはおすすめしません。

家族が生活していくなかで進学や病気など、住宅以外でもお金がかかる場面はいくつもあります。

なるべく家計の負担にならないように、返済負担率は15～20％が理想的です。

ご家庭の年収や借入予定の金融機関の金利を確認し、ご自身の返済負担率をシミュレーションしてみましょう。

そして、無理のない返済計画を立ててくださいね。