注文住宅の頭金はいくら？なしでもOK？そんな疑問を解決

注文住宅の購入を考えている方が頭を悩ませがちなのが、頭金の額です。

「頭金はできるだけ多いほうがいいというが、自己資金がなかなか貯まらない」「頭金にかけられる自己資金がほぼゼロだけど、注文住宅は購入できるのか？」などの悩みを抱えている方も多いことでしょう。

この記事では、注文住宅を建てる際に払う頭金の相場や、頭金がなくても注文住宅を建てられるかなどを解説します。

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注文住宅の頭金って？手付金との違いは？

住宅ローンを組む前に支払いが必要になるお金には、頭金のほかに「手付金」があります。

ここでは注文住宅の頭金とはなにかや、手付金との違いを解説します。

注文住宅購入の頭金とは？

注文住宅を購入する際の頭金とは、住宅購入に当てる資金の一部です。

注文住宅を購入するには数千万円の費用がかかるため、一括支払いができる方はほとんどいません。

したがって、購入費用の一部だけ自己資金でまかなって残りはローンを組んで払う方法が主流です。

これが、頭金であり、住宅ローンは購入費用から頭金を引いた額で組みます。

ですから、頭金が多いほど住宅ローンが少なくて済み、月々の支払い負担が軽くなるのです。

自己資金はすべて頭金に使う？

注文住宅を購入する際、頭金のほかに不動産取得税・不動産業者に支払う仲介手数料・火災保険の費用など諸費用がかかります。

個々の費用はそれほど高額ではありませんが、まとめると100万円以上の金額になることもあるでしょう。

ですから、自己資金は諸費用の支払いに充てる分も残しておかなくてはならず、全てを頭金に充てるわけにはいきません。

また、いざというときのためにすぐに、動かせるまとまったお金は必要です。

頭金には、自己資金から諸費用やいざというときのための預金を引いた額を充てましょう。

頭金と手付金との違いは？

手付金とは、不動産を購入する際に最初に支払うお金です。

手付金を支払うことで買い主はたしかに不動産購入をする意思があることを示します。

不動産の額の5〜10％が相場であり、手付金を支払ったあとで不動産購入をやめた場合は、手付金は戻ってきません。

反対に、売り主の都合で不動産を売ってもらえなくなったときは、買い主が手付金の2倍の額を受け取れます。

注文住宅を購入する場合の手付金は、土地の売買契約を結ぶときと家屋を建築する契約を結ぶときの2回必要で、支払いは現金でおこないます。

手付金の額も最終的には土地の購入資金から引かれますが、頭金と違って自分で自由に額は決められません。

▼手付金は下記の記事で詳しく解説しています
・注文住宅の手付金って？支払うタイミングや相場を解説！

頭金は多い方が良い？少ない場合のデメリットは？

一般的に「頭金は多い方が良い」といわれています。

しかし、頭金が多いことはメリットだけではありません。

ここでは、頭金が多い場合、少ない場合それぞれのメリット・デメリットを紹介します。

頭金が多い場合のメリットデメリット

頭金を多く支払う最大のメリットは、その分住宅ローンの借入額を減らせることです。

住宅ローンの借入れが高額になると月々の支払額も高くなり、返済期間も伸びます。

そうなれば総支払額も多くなるだけでなく、不測の事態が起こると住宅ローンが払い続けられなくなる可能性も高まるでしょう。

住宅ローンの借入額が少なければ、その分返済期間も短くできます。

一方、デメリットとしては受けられる住宅ローン控除が少なくなることや、手元に自己資金が残りにくいことが挙げられます。

このほか、理想に近い土地に出会えても頭金を貯めているという理由で購入ができず、チャンスを逃すこともあるでしょう。

頭金が少ない場合のメリットデメリット

頭金が少なくても注文住宅を購入する決心をすると、理想の不動産に出会えたときにすぐに購入を決断できます。

地域によっては条件の良い土地はなかなか出ないこともあるので、「出会ったときにすぐに購入できる」ことは、大きなメリットです。

その一方で、頭金が少ないと組める住宅ローンの額が少なくなります。

また、「フラット35」は、頭金が不動産購入額の1割以上(融資額が不動産購入額の9割未満)のときと、1割未満(融資額が9割以上)のときでは、金利が異なります。

フラット35以外にも借入額が多いほど金利が高くなる金融機関はあるので、よく確認しましょう。

このほか、住宅ローンの借入額が多くなると支払期間も長くなり、支払い続けるうちに不動産の価値と住宅ローンの残高が逆転する場合もあります。

支払総額も多くなり、子どもの教育資金や老後の資金の貯蓄に影響が出ることもあるでしょう。

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注文住宅の頭金の相場はいくら？

住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」の2023年度の結果では、注文住宅融資利用者の頭金の平均は購入金額の18.1％、土地付きの注文住宅融資利用者の頭金の平均は9.7％でした。

頭金の理想は購入費用の20％といわれていますが、注文住宅は購入費用の総額が高くなりがちなので、10％が現実のようです。

ここでは、頭金の平均額を家の購入額別に紹介します。

参考：2023年度 フラット３５利用者調査

2,000万円の家の頭金は？

2,000万円の家の場合は、頭金が2割なら400万円、1割ならば200万円必要です。

その他、諸費用として購入金額の1割である200万円がかかることを考えると、自己資金は400～600万円ほど蓄えておくといいでしょう。

3,000万円の家の頭金は？

3,000万円の家の場合、頭金を2割用意するならば600万円、1割ならば300万円必要です。

諸費用が1割かかると考えると、600～900万円程度を用意しておくと安心です。

4,000万円の家の頭金は？

4,000万円の家の場合、頭金を2割とすると800万円、1割ならば400万円かかります。

諸費用を1割の400万円で計算すると、800万～1,200万円程度が必要と考えておくといいでしょう。

注文住宅は頭金なしでも建てられる？

注文住宅は頭金がゼロでも購入費用の100％を住宅ローンでまかなって購入できます。

また、購入費用が低い住宅ほど頭金も少額で購入する方が増えています。

ですから、自己資金が少なくても注文住宅を購入することに大きな問題はありません。

しかし、頭金ゼロで注文住宅を購入するには注意点もあるので、ここで解説します。

頭金ゼロだと借入金利が高くなる？

頭金がゼロの場合、住宅ローンの借入額は必然的に大きくなります。

借入金額が大きくなれば返せなくなるリスクも高くなるため、借入金利はどうしても高くなりがちです。

したがって、頭金ゼロで住宅ローンを組むと支払総額も頭金がある場合に比べると高くなります。

繰り上げ返済を積極的にするなど対策をしていかないと、高齢になっても金利の高い住宅ローンを支払い続けなくてはならないので、計画をしっかり立てて返済していきましょう。

預金(現金)ゼロでは買えない

注文住宅を購入するときには、購入費用のほかに手付金や諸費用が必要です。

すべてを住宅ローンでまかなうことができないため、自己資金がゼロでは注文住宅の購入はできません。

手付金や諸費用の総額がいくらになるかは、購入する注文住宅の規模や仲介に入る不動産業者によっても異なります。

目安としては、不動産の購入費用の10％を揃えておくといいでしょう。

例えば土地の購入費と建築費で4,000万円かかる家の場合は、400万円以上の自己資金を準備しておくと安心です。

頭金以外に預金はいくら残す？

頭金の額を決める際、「預貯金をいくら残せばいいのか」と迷う方は多いことでしょう。

手元に置いておくと安心できる預金の額は年齢や収入、子どもの有無によっても異なります。

目安としては、預貯金だけで3～6ヵ月間生活できる費用を残しておけば安心です。

例えば、1ヵ月の生活費が家賃から各種支払いのすべてを含めて25万円かかる場合は、75万～150万円は取っておきましょう。

子どもの塾代など月々決まった額の教育費用が必要な場合は、プラス50万円はあると安心です。

まとめ：注文住宅の頭金は無理のない範囲で

今回は注文住宅を購入する際の頭金の額を解説しました。

経済的な負担の軽減を最優先に考えるなら、自己資金は多いほどいいでしょう。

しかし、自己資金を貯めるために時間がかかりすぎると、今度は住宅を購入するタイミングを失ってしまいます。

注文住宅の総購入費の10％ほどを自己資金として、家を建てる方は決して珍しくありません。

「最低でも頭金は注文住宅の購入費用の2割」にこだわり過ぎず、柔軟に考えて決断してくださいね。