【土地探し】ハザードマップを確認するべき？家を建てるときに注意しておくべきこととは

子どもが小学生になった、小学校入学前に、などのタイミングでマイホームの購入を考えている方はいますか？

マイホーム購入にあたり、意外と難しいのは土地選びです。

日本は災害も多く、気にしすぎると土地は見つかりにくいのですが、なるべくなら安全な土地を購入したいですよね。

そこで、確認するのがハザードマップですが、どの程度参考にしたら良いのでしょうか。

今回の記事では、ハザードマップの活用方法やリスクのある土地に家を建てる場合の対策などをご紹介します。

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ハザードマップとは？

ハザードマップという言葉をよく聞きますが、いったいどのようなものなのでしょうか。

ハザードマップでわかることなどをご紹介します。

ハザードマップでわかること

普段生活するなかで、土地の安全性をわかっている方は少ないかもしれません。

どこの土地がリスクが高いのかを確認するときに使うのが、ハザードマップです。

ハザードマップを確認することで、その地域にどのような災害のリスクがあるのかが地図上でわかります。

ハザードマップに記載されている災害は、洪水、津波、高潮、土砂災害、地震などで、なかには火山の噴火が対象になっている地域もあります。

2011年の「東日本大震災」や2020年の「令和2年7月豪雨」など、大規模災害での被害の大きさなどの影響もあり、2020年8月に宅地建物取引業法が改正され、不動産事業者は不動産取引時にハザードマップを提示して水害に関するリスクを説明することが義務付けられました。

ハザードマップはどこで見られる？

自治体で作成しているハザードマップは、自治体のホームページや国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」から確認できます。

紙のハザードマップは役所でもらえますが、いつでも在庫があるわけではないので、確認してからもらいに行くと良いでしょう。

国土交通省のポータルサイトには2つのハザードマップがあります。

「重ねるハザードマップ」は災害リスク情報などを地図に重ねて表示されており、調べたい住所を入れることでどのようなリスクがあるのか地図上でまとめて確認できます。

「わがまちハザードマップ」は自治体作成のハザードマップです。

重ねるハザードマップよりもシンプルに情報が整理されているので、簡単に災害リスクが確認できますよ。

▼ハザードマップポータルサイト

ハザードマップの危険エリアに家を建てるのはやめるべき？

日本はとても災害の多い国です。

そのため、候補の土地を見つけても、ハザードマップを確認すると何らかの危険地域に該当する可能性は少なくありません。

危険なエリアをすべて避けることは難しく、完璧に避けようとするとなかなか土地購入には至らないでしょう。

そもそも、候補として選んだ土地には、良いところがあったからピックアップしたのですよね。

土地探しで重視するのは何かを明確にし、リスクを知ったうえでどう判断するかが大切です。

例えば、「サーフィンが趣味だから海まで自転車で行ける距離が良い」と選んだ土地は、津波の浸水リスクが高いかもしれません。

しかし、事前に避難経路や避難場所を確実に把握しておいて、その土地に住む選択肢もあります。

3階建てにして、寝室を3階にすれば睡眠中も危険を回避できるなど、リスクはあっても工夫することでその土地の良いところを諦めずに済む可能性があります。

ハザードマップとあわせて古地図も確認しよう

その土地のリスクを調べるなら、ハザードマップのほかに古地図も活用してみましょう。

古地図は図書館で誰でも閲覧できます。

確実ではありませんが、その土地が昔どのような土地だったか古地図を見ることで確認できます。

沼を埋め立てた土地なら、軟弱地盤で地盤改良工事が必要になる可能性があるなど、家を建てるうえで必要な情報を得られることがあるので、しっかりと確認しましょう。

時系列地形図欄閲覧サイト「今昔マップ on the web」でも古地図を見られます。

ただし、すべての地域を網羅しているわけではありませんので、自分が選んだ地域が含まれているものを確認しましょう。

▼今昔マップ on the web:時系列地形図閲覧サイト|埼玉大学教育学部　谷謙二（人文地理学研究室）

リスク対策をした家を建てる

リスクがあることをわかって、それでもその土地を購入するならリスクへの対策をして家を建てましょう。

工務店によく相談して、リスクに見合った建て方を考えてくださいね。

水害対策

豪雨による被害や津波、高潮など、甚大な被害をもたらすこともある水害。

まずは、人命を守るための対策をしなくてはなりません。

盛り土をして土地を高くする

物理的なかさ上げになり浸水を回避できます。

1階をRC造の駐車場、その上に木造2階建ての高基礎の家

浸水したとしても1階が駐車場なので居住スペースは浸水せずに済みます。RC造なら水に濡れても被害はありません。

鉄骨造の3階建ての家

寝室を3階にすれば睡眠中の被害は回避できます。1階には水回りを集中させるなど、居室やリビングを造らないようにすれば、浸水しても水回りのリフォームだけで済みます。

すべてのリスクを回避することはできませんが、どの程度のリスクを許容してどの程度対策をするか、予算や規制の有無などによって建て方を考えることで、ある程度安心して生活できます。

地震対策

日本は地震大国でもあるため、地震対策も欠かせません。

こちらも、水害と同様に人命を守るための対策をしましょう。

• 耐震構造の家：地震の揺れに耐えられる(家は地震によって揺れるため、家具の倒壊や損傷はある)
• 制震構造の家：揺れを吸収して小さくなる(耐震構造の家よりもコストがかかる)
• 免震構造の家：揺れを家に伝えない構造、地震による揺れを1/5～1/10に減少(導入コストが高くメンテナンスも必要)

もしもの被害に備えて確認しておくこと

ハザードマップや古地図でリスクを調べて対策をして家を建てても、自然災害の被害にあってしまうことはあります。

その場合にどのような支援や補償が受けられるのかを知っておくのは大切です。

リスクのある土地だからこそ、万が一のときのことはよく確認しておきましょう。

被災者生活再建支援制度

この制度は、自然災害によって生活基盤に著しい被害を受けた方に、都道府県が相互扶助の観点から拠出した基金を活用して被災者生活再建支援金を支給することで、生活の再建を支援して被災地の復興を目指すためのものです。

適応となる災害によって被害が生じた場合、被害程度に応じた「基礎基金」+再建方法に応じた「加算支援金」が受け取れます。

例えば、全壊して新たに家を購入する場合、基礎支援金100万円+加算支援金200万円で合計300万円が受け取れます。

都道府県が支援法を適用することで制度を利用できるようになります。

※出典：
被災者生活再建支援制度の概要│内閣府

火災保険の補償範囲

火災や自然災害への備えとして火災保険に加入しておきましょう。

具体的に何に対する被害を補償してくれるのか、詳しく把握している方は多くないかもしれません。

しかし、リスクのある土地に家を建てるなら、想定される被害が補償されるようにしておきましょう。

地震の被害が心配な場合は地震保険をつける、水害のリスクが高いなら水災補償をつけるなど、購入する土地のリスクに合わせた補償を検討しましょう。

また、建物だけではなく家具や家電も補償してほしいなら、家財保険もつけると良いですよ。

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まとめ

今回の記事では土地探しのときなどに必要なハザードマップがどのようなものなのか、参考にすると何がわかるのか、どこで見られるのかなどを紹介しました。

マイホーム購入にあたり、土地探しは難しい部分です。

日本では地震や豪雨などの災害も多く、どの地域なら安全なのか気になる方も多いでしょう。

しかし、完全に安全な土地は少なく、ハザードマップを参考に土地に合わせた対策を考えながら土地を選ぶのが現実的です。

もしものときの備えをしっかりとおこない、ライフスタイルに合わせた土地でマイホームを手に入れましょう。