省エネ住宅ってどのような家？定義や条件を知りたい！

インターネットや広告で見かけることも増えた「省エネ住宅」。

名前は聞いたことがあっても、具体的にどのような住宅を指すのかわからない方もいるのではないでしょうか。

省エネ住宅には購入やリフォームで使える補助金・税制優遇もあるため、これからマイホームを購入する予定がある方は注目してみると良いかもしれません。

この記事では、省エネ住宅の定義や基準、省エネ住宅関連の補助金などを詳しく解説します。

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省エネ住宅とは

省エネ住宅とは、生活によるエネルギー消費を抑えつつ快適に暮らせる、地球にも住人にも優しい住宅のことです。

「省エネルギー住宅」とも呼ばれています。

省エネ住宅は高断熱・高気密のうえに、日射を遮断する対策もとられていることが特徴です。

住宅で使用するエネルギーのうち約30％は冷暖房エネルギーとされていますが、断熱性・気密性・日射の対策がされている省エネ住宅なら、冷暖房エネルギーの消費を抑えられます。

また、気密性が高いため屋内の室温はほぼ均一になり、結露が発生しにくく、急激な温度変化によるヒートショックの危険も軽減できます。

省エネ住宅は快適に暮らせるだけでなく、経済面や健康面などさまざまな点でメリットがたくさんある住宅です。

※出典：
省エネ住宅 | 家庭向け省エネ関連情報 | 省エネポータルサイト

省エネ住宅の基準

省エネ住宅は、外皮性能や一次エネルギー消費量の基準「省エネルギー基準」をクリアしているかどうかで判断します。

なお、2022年6月現在、省エネルギー基準適合は努力義務とされています。

外皮性能

外皮とは屋根や外壁、外気に接する床や天井、窓など住宅を取り囲む部分のことです。

外皮性能は、外皮の断熱性や日射を遮る性能がどのくらいあるのかを示す指標です。

断熱性を評価する「外皮平均熱貫流率UA」と、日射を遮る性能を評価する「冷房期の平均日射熱取得率ηAC」の基準に適合するかどうかを確認します。

地域によって寒暖差があるため、基準値は全国を8つの地域に分けて設けられていて、例えば東京都の場合、地域区分は5、基準UA値は0.87以下、基準ηAC値は3.0以下が基準です。

一次エネルギー消費量

一次エネルギー消費量とは、対象の住宅で使用するエネルギー消費量のことで、空調や冷暖房、家電、照明、給湯などを指します。

ちなみに、住宅で使用するエネルギーには一次エネルギーと二次エネルギーがあります。

• 一次エネルギー：化石燃料、原子力燃料、風力・太陽光など自然エネルギー
• 二次エネルギー：電気、灯油、都市ガスなど一次エネルギーを加工してエネルギーに変えたもの

二次エネルギーは単位がバラバラなので、加工する前の一次エネルギー消費量に統一して換算します。

省エネ住宅では、エネルギー消費量の合計「設計一次エネルギー消費量」が、基準となる「基準一次エネルギー消費量」以下になるよう求められています。

省エネ住宅の種類

省エネ住宅にはいくつかの種類があり、それぞれ特徴が異なります。

それぞれの特徴を確認してみましょう。

ZEH(ゼッチ)

ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(net Zero Energy House)」のことで、エネルギー収支をゼロにする家です。

ZEHでは住宅の断熱性を高めると同時に設備の効率化で省エネを実現します。

さらに、自らエネルギーを創り出す太陽光発電などを導入して創エネを組み合わせ、住宅の一次エネルギー消費量を実質ゼロにします。

省エネ＋創エネで光熱費を抑えられるのはもちろん、万が一停電が発生したときでも電気を使用できるのも大きなメリットですね。

ZEHのほかにも「ZEH＋」と「ZEH＋R」があります。

スマートハウス

スマートハウスは太陽光発電などでエネルギーを創り出すとともに、冷暖房設備や照明器具など住宅で使用するエネルギーをITで最適化する住宅のことです。

エネルギーを管理するのは「HEMS(Home Energy Management System)」と呼ばれるシステムで、政府はHEMSを2030年までに全世帯へ普及させることを目標としています。

HEMSを取り入れた住宅では、スマートフォンを使用して外出先からエアコンなどの遠隔操作をしたり、エネルギーの使用状況を確認できたりします。

機器ごとにエネルギーの使用状況を確認できるので、エネルギーの無駄遣いを抑えられることがメリットです。

LCCM住宅(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅)

住宅は人が住んでいる間はもちろん、建設時や解体時にもCO2が排出されます。

LCCM住宅は、住宅を建設するときから解体するまでに排出されるCO2を削減した住宅のことです。

太陽光発電などの創エネルギー設備を利用してCO2を削減するだけでなく、住宅を建設するための建材製造や施行、住宅の解体や最終処分リサイクルによるCO2の排出も極力抑えます。

CO2削減を意識して生活している方にぴったりな住宅です。

省エネ住宅関連の補助金

省エネ住宅の購入を検討している場合は、利用できる補助金があるかどうかも確認してみましょう。

ZEH支援事業

新築のZEH住宅を購入するときや、ZEH基準を満たすリフォームをおこなうときに使用できる補助金です。

対象者

ZEH基準を満たす新築住宅を建築・購入する個人、新築住宅の販売者となる法人

対象住宅

ZEH、ZEH＋

補助額

ZEH：55万円/戸＋α
ZEH＋：100万円/戸＋α

なお、ZEH補助金には公募期間が設けられており、受付は先着順となります。

公募期間は複数設定されていますが、期間内でもそれぞれの申請金額の合計が予算に達した場合は、それ以降の申請を受理してもらえないので注意が必要です。

※出典：
戸建ZEH｜ZEH補助金

こどもみらい住宅支援事業

こどもみらい住宅支援事業は、若者夫婦・子育て世帯が省エネ住宅を購入する際に受けられる支援です。

住宅分野の脱炭素化を推進する目的もあります。

リフォームの場合は、世帯を問わず申請できます。

ただし、補助を受けられるのは対象のリフォームをおこなった場合のみです。

※「こどもみらい住宅支援事業」は、補助金申請額が予算上限に達したため、2022年11月28日をもって受付を終了しました。

※出典：
こどもみらい住宅支援事業【公式】

省エネ住宅関連の減税

省エネ住宅の購入やリフォームをおこなうと、下記4つの税金が減税されます。

• 所得税
• 固定資産税
• 登録免許税
• 不動産取得税

住宅に関する税制は、国土交通省のホームページに詳しく記載されているので、確認してみましょう。

まとめ

省エネ住宅は、消費エネルギーを抑えつつ快適に暮らせる住宅です。

光熱費を抑えられる点も大きなメリットですが、室温をほぼ均一に保ち、結露やヒートショックのストレスを軽減できる点もうれしいメリットです。

いくつかの種類がありそれぞれ特徴が異なるので、予算や家庭に合った種類を選べます。

省エネ住宅関連の補助金や減税措置も上手に活用して、家族が笑顔で過ごせる省エネ住宅を購入しましょう。