ZEH住宅ってどんな家？メリット・デメリット、補助金について解説

ZEH住宅とは、エネルギー収支ゼロ以下を目指す新しい省エネ基準の家です。

経済性や快適性が優れているだけでなく、住宅ローン金利や控除率が優遇されるなどさまざまなメリットもあります。

今後さらにニーズが増していくZEH住宅の特徴やメリットに加え、補助金についても紹介します。

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ZEH住宅はどんな家？基準や要件、普及率は？

では早速、ZEH住宅とはどのような家なのか紹介します。

現時点では「そもそもなんて読むの？」とはてなマークが浮かんでいる方もいるでしょうが……。

ZEH住宅の読み方から2023年時点の普及率まで紹介します。

ZEH住宅とは？意味や読み方は？

ZEH(ゼッチ)とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略称で、エネルギー収支をゼロ以下にする家の意味です。

経済産業省、環境省、国土交通省の3省が連携し、家庭で使用するエネルギー(消費)と太陽光発電などでつくるエネルギー(生産)をバランスさせ、年間の消費エネルギーを実質ゼロ以下にする家の普及を目指しています。

新しい省エネのかたちとして2008年頃からアメリカで注目されはじめ、2014年には日本でも段階的な目標が定められました。

ZEH住宅の基準や要件、仕様

ZEH住宅とは、一言でいうと高断熱、省エネかつ再生エネルギーによる創エネを目指した住宅です。

外皮性能や太陽光発電などを除く一次エネルギーの消費量など、いくつかの基準により以下のような種類に分かれます。

• ZEH(ゼッチ)
• ZEH＋(ゼッチプラス)
• 次世代ZEH＋(次世代ゼッチプラス)
• LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)

ZEHという名称ではないものもありますが、いずれも従来の省エネ基準よりも高い水準で省エネや省CO2などの基準をクリアした長期優良住宅です。

具体的には次のような基準を満たした住宅が該当します。

• ZEH基準を満たした強化外皮(高断熱)を備えている
• 再生可能エネルギー等を除き、一次エネルギー消費量から20％以上削減している
• 再生エネルギーを導入している(容量不問)
• 再生エネルギー等を加え、一時エネルギー消費量から100％以上削減している

一般的にわかりにくい表現もありますが、詳しくは経済産業省のZEHの定義(改訂版)などで確認してください。

参照：経済産業省｜ZEHの定義(改訂版)

ZEH住宅はどのくらい普及している？

経済産業省によると、ZEH住宅の普及に向けて各種政策に取り組んだ結果、2020年のハウスメーカーが新築した注文住宅は56％ほどがZEH住宅となりました。

これを受け、2020年時点でZEH住宅比率が50％を超えている場合は75％以上、50％未満の場合は50％以上にする目標を定め、2030年以降の新築住宅はZEH基準を満たすことを目指しています。

ZEH住宅にするメリット・デメリット

ZEH住宅は、高断熱で省エネに優れているなどの特徴を紹介しましたが、その他にどのようなメリットがあるのか気になりますよね。

新しい時代の標準的な家のかたちとされるZEH住宅のメリット、デメリットを紹介します。

ZEH住宅にするメリット

ZEH住宅のメリットは、家全体の断熱性や設備の効率を高めることで、夏は涼しく冬は暖かい快適な室内環境を構築し省エネにつなげられるのが一つ。

室内の温度差が小さくなることで、冬の急激な温度変化で起こるヒートショックのリスクも低減されます。

もう一つは、太陽光発電などにより月々の光熱費を下げられるうえ災害時の電力も賄えること。

発電した電気を蓄電池に貯めておいたり、売電して収入を得たりすることもできます。

またZEH住宅などの長期優良住宅は、住宅ローン控除が優遇されるなどの減税制度があることもメリットですね。

ZEH住宅にするデメリット

一方で、ZEH住宅は太陽光発電などの省エネシステムが必要だったり、高い断熱性能が必要だったりと初期費用が高いのがデメリット。

省エネ設備のメンテナンス費用も必要で、保守費用だけを見ると一般的な住宅よりも高くなりやすいのがボトルネックです。

また外観や間取りのデザイン性が制限される可能性もありますが、毎月の光熱費が安く抑えられ、資産価値が高く落ちにくいなどデメリットを補って余りある魅力があります。

ZEH住宅の補助金の条件や注意点を解説

一般的な住宅よりも補助金や減税措置などが優遇されているZEH住宅ですが、具体的な内容は毎年変わるため確認が必要です。

ここでは、2023年4月18日に公開された2023年度のZEH住宅の補助金に関する資料をもとに、ZEH住宅の補助金の条件や注意点などを紹介します。

詳細は「2023年の経済産業省と環境省のZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金について」で確認してください。

参照：2023年の経済産業省と環境省のZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)補助金について

ZEH住宅の補助金の条件

2023年度のZEH住宅の補助金(戸建て)は、大きくZEH支援事業、次世代ZEH＋(注文・建売・TOP)実証事業、次世代HEMS実証事業に分かれるほか、以下に区分されます。

• ZEH
• NealyZEH(寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る)
• ZEH Oriented(都市部狭小地の2階建て以上および多雪地域に限る)
• ZEH＋
• NearlyZEH＋(寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る)

それぞれの補助金は以下のとおりです。

• ZEH支援事業｜ZEH、NealyZEH、ZEH Orientedの対象となる住宅を建築する場合に55万円/戸、ZEN＋およびNealyZEH＋の場合は100万円/戸
• 次世代ZEH＋(注文・建売・TOP)実証事業｜ZEH＋およびNearlyZEH＋の対象となる住宅に100万円/戸
• 次世代HEMS実証事業｜ZEH＋およびNearlyZEH＋の対象となる住宅に112万円/戸

いずれもZEH基準を満たしていること、Siiに登録されているZEHビルダーおよびプランナーが建築、設計または販売で関与していることなどの条件があります。

詳しくは上記リンクより確認しましょう。

こどもエコすまい支援事業とは？

こどもエコすまい支援事業とは、昨今のエネルギー価格高騰の影響を受けやすい子育て世帯、若者夫婦世帯を支援する取り組みです。

以下の条件に当てはまる場合は、注文住宅の新築もしくは建売住宅の購入時に上限100万円/戸、リフォームの場合は5～60万円の補助が受けられます。

令和4年4月1日時点で18歳未満の子どもがいる世帯
申請時点で夫婦かつ令和4年4月1日時点で39歳以下の世帯
ZEH基準の新築住宅の取得または改修

期間は2023年3月31日より予算上限に達するまでで、遅くとも2023年12月21日までに終了し、経済産業省のZEH住宅の補助金とは併用できないため注意が必要です。

特にZEH支援事業(55万円/戸)を検討している場合は、こどもエコすまい支援事業のほうが補助金額が大きいため、対象基準を満たす場合は優先的に検討すると良いでしょう。

詳しくは「こどもエコすまい支援事業」のWebサイトで確認してください。

参照：こどもエコすまい支援事業【公式】｜事業概要

減税措置もチェック

住宅ローン控除に関して、一般的な新築住宅であれば上限3,000万円までのところ、ZEH住宅は上限4,500万円までと優遇されます。

長期優良住宅に該当する場合は上限5,000万円とさらに上がるため、大きな節税効果が期待できるのでチェックしておきましょう。

また2023年12月31日までは、特例として贈与税が1,000万円まで非課税となります。

条件はあるものの大きなメリットですので、併せてチェックしておきましょう。

まとめ：最新情報を確認し、住宅メーカーに相談しよう

ZEH住宅は初期費用など考慮すべき部分はあるものの、支援金や減税措置もあり、長期的に見れば大きなメリットが期待できます。

支援事業や支援額、それぞれの認定基準などは毎年変わる可能性があるため、よくチェックして少しでも有利にZEH住宅を建ててくださいね！